Google マイビジネスの管理者権限のハッキング方法

オーナー確認が本来は必要

いきなり物騒な記事のタイトルで申し訳ありません。基本的にGoogle マイビジネス（現在のGoogle ビジネスプロフィール）の登録にはオーナー確認が必要であり、大半の場合は電話確認、はがきでの郵送確認、またはビデオ通話確認などが求められます。

したがって、施設の管理者権限を得るためには、その施設の電話機で着信を受けるか、指定の住所ではがきを受け取らなければなりません。また、ビデオ通話確認の場合は、GPS情報が記録された上で、その住所から建物全体や内部の什器・内装などが見える状態で通話を行う必要があり、厳格な仕組みとなっています。

今回ご紹介するのは、こうした正規のオーナー確認手続きを経ずに管理者権限を得る方法です。
※なお、ビデオ通話確認は手続きが非常に煩雑です。通常は、施設のオーナーである可能性が低いとGoogleに判断された場合にのみ提示される方法と言われています。

いくつかの条件をクリアする必要があります

ただし、どんな場合でもこの方法が使えるわけではなく、いくつかの条件をクリアする必要があります。
あらかじめお断りしておきますが、この方法を悪用することは法律に触れる行為であり、不正アクセス禁止法などの観点から処罰の対象となる可能性があります。今回この方法を検証したのも「この手順で本当に登録できてしまうのではないか」という仮説のもと、知人の店舗から事前に許可を得た上で実験を行ったためです。

条件1：Googleのローカルガイドレベルが高いこと。作成したばかりのアカウントは信憑性に欠けると判断され、この方法が使えないことが多くなります。ガイドレベルが高いアカウントは信頼性が担保されているため、管理者権限を得られる可能性が高まります。

条件2：スマートフォンでGPSをオンにした状態（一般的なスマートフォンの通常設定）で、Googleアカウントにログインしたままにします。この状態で、権限を得たい建物の近くで最低1か月程度（長い場合は半年以上）過ごす必要があります。

条件3：その期間中、定期的にその施設に関する写真の投稿や営業時間の提案などを行い、ユーザーにとって有益な情報を提供する活動（ローカルガイドとしての活動）を継続します。

条件4：対象の施設が「まだオーナー登録されていない状態」であること。すでにオーナーが確認済みの施設では、この方法は使用できません。

以上の条件を満たすと、正規のオーナー確認をスキップして建物の管理者権限を取得できる可能性が高まります。ただし、この方法を試しても電話番号の確認やはがきによる郵送確認を求められるケースがあり、その場合は管理者権限を得ることができないため諦めるしかありません。

自分が管理していない施設の管理者権限をわざわざ取得する必要はありませんが、事情があって通常の登録ができない場合などに遭遇する可能性はあります。本来であれば、正式にGoogleのサポート窓口へ問い合わせることで確実に解決できる場合がほとんどです。

なお、「建物の近くで長期間過ごす必要がある」と記載しましたが、理想としては半径500メートル以内の距離に留まる必要があります。実際にその場所で生活しなくても、付近にスマートフォンを置いておくだけで目的は達成できます。ただし、その期間中に端末の充電が切れないよう対策を行う必要があります。

なぜGoogleは対処しないのか？

おそらく「上記のような特殊な手間をかけてまで、不正に管理者権限を得ようとする人はいないだろう」という性善説に基づいて、権限付与の仕組みが構築されているからだと推測されます。

また、一般的な民間企業や店舗の建物であれば、こうした乗っ取り被害に遭う前にオーナー自身が正式に権限を申請しているため、大きな問題にはなりません。しかし、地方自治体や都道府県が管理している公共施設などの場合、そもそも管理者権限が申請されずに放置されていることが多く、今回のような手続きを踏まれると権限が第三者に渡り、悪戯されてしまうリスクは非常に高いと考えられます。

今回は、Google マイビジネスの管理者権限を正規の手続き以外で取得する仕組みについて、簡単な検証結果をご紹介しました。

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